メディア掲載

みずほ銀行を苦しめた「悪夢の記録」が異例のベストセラーになったワケ 

掲載から1か月以上経ったので、現代ビジネスに寄稿した原稿を再掲します。 読むだけで気が滅入るシステム統合の全貌 みずほの「サグラダ・ファミリア」 いま、エンタープライズIT業界で話題の本がある。『みずほ銀行システム統合、苦闘の19年史』(日経BP)…

テレワークは進むが電子政府は一歩後退ーー新型コロナが浮き彫りにする日本のIT事情

ネットやテレビ、新聞のニュースは連日「新型コロナウイルス感染拡大」の話題で持ちきりだ。「SARS-CoV-2」(Severe Acute Respiratory Syndrome Corona Virus 2)または「2019-nCoV」(2019 novel Corona Virus)、それによる呼吸器疾患は「COVID-19」(Cor…

Digital or Die─“DX実現後”の企業・IT部門・エンジニアはどう変わる? (下)

Digital or Die─崖の前も崖を越えても厳しい試練が 「その前に済ませておかなければならないことがある」と経済産業省は言う。2025年までにサーバーOSのWindows Server 2008や基幹系アプリケーション「SAP ERP」、PHS/PSNT(Public Switched Telephone Netwo…

Digital or Die─“DX実現後”の企業・IT部門・エンジニアはどう変わる? (上)

「2030年、ITエンジニアの平均年収が1200万円に!?」サバイブの先に待ち受けるものは ある日、あなたの会社で品番コードや取引先コードの見直しが始まる。「使っていないコードを廃止し、同じ商品や取引先に付されたコードを統合することになった」という説明…

「DX推進指標」レベルを280社が自己診断、結果から浮かび上がる“6つの頂”とは

経済産業省が「DX推進指標」を発表し、情報処理推進機構(IPA)がその自己診断結果入力サイトを開設してから4カ月が経つ。20世紀モデルのITシステムから、21世紀モデルないしSociety 5.0対応のデジタルトランスフォーメーション(DX)システムへ──そのための…

経産省が「2025年の崖」対策の第2弾 「DX銘柄」と「デジタルガバナンス・コード」を読み解く(下)

1回目の会合は検討テーマの羅列で終わる デジタルガバナンス検討会初回の様子を描写すると、攻めのIT経営銘柄選定委員会で委員長を務める伊藤邦雄氏(一橋大学大学院 経営管理研究科 特任教授)が座長として中央に座り、経産省側は商務情報政策局 局長の西…

経産省が「2025年の崖」対策の第2弾 「DX銘柄」と「デジタルガバナンス・コード」を読み解く(上)

「崖」まであと5年、“本気”を出した同省の方針・施策を、ITリーダーはどうとらえるか 1年半前、「2025年の崖」という警告とその対策方針を示して、課題・問題は多々あれども日本企業が向かわねばならない道としてデジタルトランスフォーメーション(DX)を促…

「2025年の崖」の警告先は大企業だけ? 中堅企業はデジタルの時代をどうサバイブするか(後編)

改革すべきIT領域の構造問題のうち、ユーザーにかかわるのは次の2点である。 ①IT予算の約8割が既存システムの保守管理維持に投入されている ②ITシステムの設計・開発・運用・保守を外注に丸投げしている この状況は、52万8000を数える中堅企業(注1)でも変…

「2025年の崖」の警告先は大企業だけ? 中堅企業はデジタルの時代をどうサバイブするか(前編)

「延命オフコン」や「なんちゃってクラウド」が企業の突然死リスクに 2019年12月25日(水) エンタープライズIT業界の流行語大賞があったとしたら、経済産業省のDXレポートが指摘する「2025年の崖」は大賞ないしは大賞候補だったかもしれない。それほど各所で…

「IT予算の8割がシステム維持管理」が依然続き、沈みゆく日本のITユーザー/IT業界

6月6日付で「IT Leaders」に掲載した記事を再掲します。 https://it.impressbm.co.jp/articles/-/18036 「旧来システムを清算しない」ユーザー企業と「開発業から保守業に変ずる」ソフトウェア会社──“日本沈没”の危機を直視する 「既存維持8割:新規開発2割…

データ駆動型アプリの基盤となって活用領域を広げるブロックチェーン

【IT Leaders 2019.04.05】 ブロックチェーン(Blockchain)は仮想通貨(暗号資産)とワンセットで脚光を浴びた。そのせいもあって仮想通貨の熱狂が沈静化すると、ブロックチェーンへの関心も薄くなった──と思っていたが、この技術のポテンシャルはそんな程…

IoTで市民参加型の見守り、次はオープンデータ活用―加古川市のデジタルガバメント

「IT Leaders」には今年2本目の寄稿となります。 加古川市がデジタルガバメント/GovTechに取り組んでいる。プロジェクトは大きく2つの章で構成される。IoT技術とスマホアプリを組み合わせた「見守りサービス」が第1章、それをきっかけに本格化したオープン…

もうハンコは必要なくなる? 霞が関「デジタル化改革」の現実味

久しぶりに寄稿しました。ネットの世界で本人確認の手段は、IDとパスワードが一般的。空港や銀行、コンビニなどでは生体認証も利用され、エンボス/磁気/ICカードがあと10年もしたら終焉を迎えるなかで、いつまで行政手続きにハンコが残るのでしょう。 ハン…

ラファエル氏アカウント停止が契機に? 「ユーチューバーは稼げる」という幻想の終焉 

ラファエル氏のtwitterより 年明け、雑誌編集者のN氏から「お知り合いにユーチューバーはいませんか」という問合わせが入った。YouTubeについて筆者はほとんど素人なので、2009年からYouTubeに動画を投稿してきたという知り合いの映像クリエーターに聞くと、…

副業OKは当たり前となるか、ITエンジニアの共創・シェアリング時代

一本の魚を切り分けることから、1つのネタを別の角度から改めて書くことを、かつて(今でも?)メディア業界では「二枚おろし」「三枚下ろし」と言っていました。その二枚おろしバージョンです。 世界的にデジタルトランスフォーメーション(DX)やデータド…

【現代ビジネス】外国人労働者を頼り、低賃金・低成長に陥った「IT下請け」の誤算 日本人がベトナムの労働者と競う時代

日本のIT「周回遅れ」の根源は何か? 安倍政権が、今臨時国会で出入国管理法(入管法)の改定案成立を急いでいる。 この改定案では、「相当程度の知識または経験」を有することが条件となる「特定技能1号」(在留期限は通算5年)と、「熟練した技能」が必要…

【現代ビジネス】老いた巨人IBMは驚愕の「3・8兆巨額買収」でGAFAに勝てるか 買った会社の売上は「3000億円」

原題は《「IBM社が340億ドルでレッドハット社を買収」 衝撃のあとに考えたこと》 いちどはIT記者会Reportに掲載した記事ですが、現代ビジネスさんが拾ってくれました。 売上高の10倍以上で買った真意は… 10月28日、米国から衝撃的なニュースが飛び込んできた…

【現代ビジネス】経産省が目論むITエンジニア「年収倍増計画」は実現できるか 平均600万円→1200万円に?

「2025年の崖」が訪れたあと… 先月7日、経済産業省が次のような資料を発表した。 〈DXレポート~ITシステム《2025年の崖》の克服とDXの本格的な展開~〉 経産省が取り組む、伝票や書類による「20世紀型業務プロセス」をITで置き換える「デジタル・トランスフ…

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