2021年1月22日(金)千葉 利宏
早稲田大学が、2021年度から全学部・研究科の学生約5万人に向けて体系的なデータ科学教育を開始する。学習の明確な目標を示すために、データサイエンス認定制度をスタートさせるが、この分野で全学生を対象とした認定制度を導入するのは日本の大学では初めての取り組みだ。同学のデータサイエンス教育を担うデータ科学センターでセンター長を務める松嶋敏泰教授に、認定制度の狙いや効果について聞いた。
──これまで早稲田大学ではデータサイエンス教育にどのように取り組んできたのですか。
松嶋敏泰氏（写真1）：取り組みは、本学の創設時にまでさかのぼります。大隈重信公が本学を創設する1年前の1881年に、現在の総務省統計局・統計センターの前身である統計院を設立しました。政府が施策を決定する時には、統計をしっかり取って、その事実に基づいて行い、それを実施した後、施策が効いたかどうかは統計を取って顧みます。
そうした統計の必要性は明治時代初期には認識されていて、西洋に倣って日本の統計制度を確立したわけです。それから135年後の2017年12月に、データ科学総合研究教育センターが設立されました。2020年4月には現在のデータ科学センター（Center for Data Science）に改称しています。
早大データ科学センターの役割
ディシジョンを行う時、データを取って事実に基づいて行うのは、大隈公の時代も今も変わりはありません。当時と何が変わったのかと言うと、今はやはりデータが大量にあり過ぎるということです。人間は知的活動を行うのに、五感でいろいろな情報を集めて判断しますが、現在はインターネットを通じて多種多様な情報を瞬時に世界中から集めることができます。人間の能力だけではディシジョンが難しくなり、コンピューターの力を借りて膨大なデータを解析して判断しなければならなくなりました。
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